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| University of Tokyo (海洋研究所) | |
|---|---|
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| Name | University of Tokyo (海洋研究所) |
| Native name | 海洋研究所 |
| Established | 1921 |
| Type | National research institute |
| City | 東京 |
| Country | 日本 |
University of Tokyo (海洋研究所)。東京大学の附置研究所である海洋研究所は、海洋科学、海洋工学、海洋生物学、海洋地球化学の総合研究を担う中核施設である。観測船、深海探査機、海洋シミュレーション装置を活用し、沿岸環境、海洋資源、気候変動、地球物理学に関する基礎・応用研究を推進している。
海洋研究所は、海洋研究の研究機関として国立大学法人東京大学の研究組織と連携し、日本学術会議や国立研究開発法人海洋研究開発機構との共同研究を行う。施設は東京の本部のほか、観測網を通じて三宅島や小笠原諸島、硫黄島周辺の海域を対象とし、赤道太平洋や北西太平洋の長期観測に関与する。研究所は国際的な学術誌や国連の機関での報告に貢献し、ノーベル賞受賞研究者や日本学士院会員を輩出している。
海洋研究所は1921年に設立され、設立以来、東京帝国大学の流れを受け継ぎながら、太平洋戦争前後の海洋調査、戦後復興期の海洋資源開発、冷戦期の海洋観測体制整備に寄与した。1950年代には国際共同観測で国際地球科学年や国際磁気年代計画に参加し、1970年代以降は深海掘削で国際深海掘削計画やIODPに連携した。1990年代には気候変動枠組条約に関連する海洋炭素循環研究が活発化し、2010年代以降は海洋プラスチック汚染や熱帯気候変動の研究を強化している。
研究所は複数の部門で構成され、代表的なものに生物海洋学部門、海洋物理学部門、海洋化学部門、海洋地質学部門、海洋工学部門、観測技術部門がある。これらは日本海洋学会や国際海洋学連合との協働を行い、研究員は東工大や海洋研究開発機構、気象庁の研究者と共同プロジェクトを組む。研究所は教授・准教授・助教の研究体制を有し、文部科学省の科研費プロジェクトや日本学術振興会の研究支援を受ける。
主要プロジェクトには長期海洋観測網、深海生態系探索、海洋炭素循環モデリング、海底資源評価、沿岸災害リスク評価が含まれる。観測は研究船「白鳳丸」や自律型潜航機(AUV)、有人潜水艇「しんかい6500」などを用い、日本深海調査船や米国海洋大気局との共同航海を行う。プロジェクトは海底鉱物資源開発、温暖化ガス吸収評価、サンゴ礁減少解析、マイクロプラスチック動態追跡を対象とし、成果はNatureやScienceに発表される。国際共同研究ではUNESCO-IOC、IPCC作業部会、GEOTRACESプログラムと連携する。
海洋研究所は大学院教育において博士課程の研究指導を担い、東京大学大学院理学系研究科や農学生命科学研究科、工学系研究科と連携した横断的教育を提供する。留学生受入れや国際共同博士課程を通じて国連大学やオックスフォード大学、ハーバード大学の研究者と交流し、若手研究者には日本学術振興会特別研究員や科研費PDの機会を提供する。人材育成は海洋観測技術、深海探査、海洋生態学の専門家を輩出し、旧来の研究者は紫綬褒章や文化功労者に選ばれることがある。
主要設備には研究用観測船、深海有人潜水艇、AUV/ROV群、海底観測システム、海洋試料解析室、分光分析装置、海洋気候モデル用スーパーコンピュータがある。施設は品川区や三浦半島の岸域に所在し、深海コアサンプルや生態試料の保存のための冷凍保管庫を備えている。併設の博物館や展示施設では深海生物標本と海洋観測機器を一般公開する。
海洋研究所は国内外の研究機関と幅広く連携し、海洋研究開発機構、国立環境研究所、防災科学技術研究所、東京海洋大学、北海道大学、京都大学と共同研究を行う。国際的にはNOAA、CSIRO、CNRS、GEOMAR、Scripps Institution of Oceanographyと協定を結び、共同観測やデータ共有を進める。多国間枠組ではIOCやIPBESへのデータ提供を通じて国際政策形成に寄与する。
研究所は沿岸防災、資源管理、環境影響評価で自治体や産業界と協働し、海上保安庁や水産庁への科学的助言を行う。教育普及として一般向け講座、子ども向けワークショップ、公開講演を開催し、展示は国立科学博物館や地方博物館と共同で行われる。研究成果は政府系評価報告や国際会議で提示され、海洋政策や国際協定の科学的根拠を提供している。
Category:東京大学附属研究所 Category:日本の海洋研究機関